VanEck、LidoステーキングETFの登録取り下げをSECに申請

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英国時間の昨夜、VanEck Digital AssetsはSECに対し、申請からほぼ1年が経過したLido Staked Ethereum ETFの登録を取り下げるよう求めた。この商品は、上場商品を通じて証券会社の投資家がステーキングされたEtherに投資できるようにする計画だった。

VanEckは提出書類で、1933年証券法の規則477に基づき、登録届出書とその修正書類、関連資料の撤回をSECに要請した。対象となる登録番号は333-290918。最初のS-1申請は2025年10月16日に提出されていた。

VanEckは、もはや受益証券の販売を進める意向はないと表明した。提出書類によると、登録届出書はまだ発効しておらず、これに基づく証券の発行・販売は行われていない。今後も発行・販売する予定はなく、予備目論見書も配布されていなかった。

これらの点は市場構造を考えるうえで重要だ。償還が必要なETF保有者はおらず、払い戻しに応じるために売却しなければならないファンド資産もない。SECへの申請では、10月14日、またはその後可能な限り早い日に撤回を有効にする同意を求めている。

提案されていたVanEck ETFが保有する予定だったのは、LidoのリキッドステーキングトークンであるstETHであり、プロトコルのガバナンストークンLDOではない。ファンドはパッシブ運用で、MarketVectorのベンチマークを用い、費用控除後のstETH価格に連動しながらステーキング報酬を積み上げることを目指していた。

イーサリアム投資商品は機関投資家の需要やETF資金フローの影響を受けるが、今回撤回された計画は、そうした市場に新たな運用商品を加えるには至らなかった。直近のイーサリアムETFの資金フローや価格動向は、より広い市場環境を把握するうえで参考となる。

VanEckのLido ETFは何を保有する予定だったのか

Lidoの利用者はプロトコルにETHを預け入れ、元の持ち分とそれに伴うステーキング報酬を表すstETHを受け取る。リベースの仕組みにより、元の持ち分が報酬を得るにつれて、保有するstETHの数量が増えることがある。

この仕組みは現物のETHを保有する場合とは異なる。提案されたファンドが投資家に提供するのはstETHとその市場特有の仕組みへのエクスポージャーであり、一般的なEtherファンドをそのまま再現するものではなかった。目論見書には、バリデーターへのペナルティ、スマートコントラクトの脆弱性、流動性の制約、イーサリアムの市場価値の変動などがリスクとして記載されていた。

VanEckはSECに対し、Lido stETH ETFの登録申請案を撤回するよう求めた。1年にわたって待ったものの、ファンドは立ち上がらなかった。

SEC職員は2025年8月、一定のリキッドステーキングの仕組みを扱う声明を発表し、条件を満たす活動と、経営上または起業家的な取り組みを伴う仕組みとを区別した。この指針には条件が付されており、ステーキングトークンを保有するETFが自動的に承認されることを意味するものではなかった。

イーサリアムの基盤ネットワークでは、ガス上限に関連するテストなど、開発が続いている。しかし、ネットワークの進展だけで、目論見書に記載された規制上のリスクや商品固有のリスクが解消されるわけではない。

当初の申請に対するLidoの支持は過去のものに

Lido Ecosystem Foundationは2025年10月、VanEckの申請を歓迎し、リキッドステーキングと伝統的な投資市場をつなぐ可能性があると説明した。当時、同財団の機関投資家対応責任者と紹介されていたKean Gilbertは、機関投資家向けステーキング商品が持つ意義を支持していた。

Lidoは2025年10月の発表で、サービス開始以来、利用者が獲得したステーキング報酬は20億ドルを超え、プロトコルのTVL(預かり資産総額)は約400億ドルに達していたと報告した。VanEckは、Lido関連商品やステーキング連動型ETFを再び申請する可能性については明らかにしていない。

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